さる7月28日、X GAMESの本場である米コロラド州アスペンを運営するアスペンスキー社のCEO（最高経営責任者）、マイク・カプラン氏は来シーズンのゲレンデ運営について公開状を発表した。具体的なルール変更については触れられていないが、リフトやゴンドラへの乗り入れに対する制限が設けられること、公共スペースでのソーシャルディスタンスの確保、マスクなどで口元を覆う対策が実施されること、商品やサービスに対する注文と会計は可能なかぎりオンライン決済に切り替えること、そして、屋外の座席をできるかぎり拡大すること、などが挙げられている。英語になるが、詳細については同社のホームページをご覧いただきたい。
またその翌日には、コロラド州ベイルやブリッケンリッジ、ソルトレイクシティ五輪のメイン会場となったユタ州パークシティ、カナダが誇る巨大リゾートとして知られるウィスラー・ブラッコム、オーストラリアのペリッシャーなど、世界各国の名だたる15のスノーリゾートを運営するベイルリゾートのCEO、ロブ・カッツ氏も公開状をリリース。世界各国からの集客があることが最大の強みでありながら、コロナ禍においては弱点であることを認めたうえで、マスク着用やソーシャルディスタンスの徹底を呼びかけた。こちらについても同社のホームページを参照いただきたい。
このように大型スノーリゾートのリーダーたちがアクションを起こし始めた。どちらも新型コロナウイルスと共存するWithコロナ時代における新しいリゾート運営を模索している。感染状況は異なるものの、日本のゲレンデ運営はどうなるのか。各ゲレンデの動向に注目していきたい。