昨シーズン、スノーリゾートをオープンするか否かで大論争を巻き起こしたヨーロッパ。閉鎖しないとするスイスに対して、シーズン当初から年末年始のクローズを示唆し、結果的にほぼ営業停止状態だったイタリアで今シーズンの営業方針が決まった。
「白い週間」と呼ばれる数日から1週間かけてスノーリゾートに滞在してバカンスをとる人々が多い同国では、2019年に人口およそ6,000万人に対して1,100万人がその休暇を利用。昨シーズンのロックダウンによるゲレンデの閉鎖が、ウィンター業界やスノースポーツ愛好家に与えた悪影響は想像に難くない。
こうしたウィンタースポーツ大国では今シーズン、スノーリゾートを訪れる12歳以上のゲストに対して「グリーンパス」、いわゆるワクチンパスポートの提示を求めるという法令が定められた。さらに、ゴンドラやケーブルカーなどは窓を開けた状態で80％の稼働率で運行される。そのほかはオンラインでのリフト券購入が推奨され、ソーシャルディスタンスを保ちマスクの着用が求められるなど、一般的なコロナ対策が求められるようだ。
写真は非圧雪のパウダーエリアが豊富な人気ゲレンデ、ラ・トゥイール。開放型のリフトはフル稼働するということなので、条件付きではあるがライディングを楽しめるイタリアの日常が戻ってくる。